| ■溶射のあゆみ |
| 1919年（T 8） |
我が国に江沢謙二郎氏が初めて溶射法を導入した。 |
| 1921年（T10） |
アーク溶射法が開発された。
日本メタリコン工業所が設立され、亜鉛、青銅などの溶射による美術工芸品が製作販売された。 |
| 1935年（S10） |
溶射専業社が5社に達し、この頃から溶射が導電性付与の目的に使われ始めた。 |
| 1942年（S17） |
ガソリンタンク類の亜鉛溶射の需要が増大した。アルミニウム溶射による高温酸化防止の加工も始められた。 |
| 1947年（S22） |
溶射専業社は12社に増え、メタリコン振興会が設立された。 |
| 1948年（S23） |
復興が進むにつれ用途も拡大し、船体、構造用鉄骨などへの防食溶射が伸展した。 |
| 1952年（S27） |
JIS H 0403メタリコン（亜鉛）試験方法が制定され、品質が向上し安定した。 |
| 1957年（S32） |
日本溶射協会が設立された。
自溶合金溶射の開始とともに、肉盛溶射の応用が本格化した。 |
| 1958年（S33） |
日本溶射工業会が発足した。 |
| 1961年（S36） |
JIS H 8661（亜鉛溶射製品試験方法）、JIS H 8662（鉛溶射製品試験方法）、JIS H 8663（アルミニウム溶射製品試験方法）が制定された。 |
| 1962年（S37） |
プラズマ溶射技術が導入され、セラミックス、サーメット皮膜などの溶射が可能になった。 |
| 1963年（S38） |
橋梁に防食溶射が行われるようになり、皇居二重橋に亜鉛溶射が行われた。 |
| 1965年（S40） |
亜鉛、アルミニウム合金溶射が開始された。 |
| 1966年（S41） |
第5回国際溶射会議（於：ポーランド）に我が国が初参加。 |
| 1971年（S46） |
JIS H 8300（亜鉛溶射）、JIS H 8301（アルミニウム溶射）、JIS H 9300（亜鉛溶射作業標準）、JIS H 9301（アルミニウム溶射作業標準）が制定された。 |
| 1972年（S47） |
我が国における長大橋（関門橋）の長期防食法として亜鉛溶射が採用された。
日本溶射協会において、防食の溶射技能士および溶射管理士制度が開始され、第1回の試験が実施された。 |
| 1974年（S49） |
JIS H 8302（肉盛溶射）、JIS H 8664（肉盛溶射製品試験方法）が制定された。
日本溶射協会において、肉盛の溶射技能士および溶射管理士制度が開始された。 |
| 1976年（S51） |
JIS H 8303（自溶合金溶射）、JIS H 8665（自溶合金溶射製品試験方法）が制定された。
日本溶射協会において、自溶合金の溶射技能士および溶射管理士制度が開始された。 |
| 1979年（S54） |
JIS表示許可工場（亜鉛、アルミニウム溶射）の認定制度が施行された。
|
| 1980年（S55） |
JIS H 8304（セラミック溶射）、JIS H 8666（セラミック溶射試験方法）が制定された。
日本溶射協会において、溶射管理士制度が開始された。
減圧プラズマ溶射（LPS）、高速フレーム溶射（HVOF）などが出現し、皮膜性能が著しく向上した。 |
| 1982年（S57） |
JIS H 8305（亜鉛、アルミニウム合金溶射）が制定された。 |
| 1984年（S59） |
JIS H 8401（溶射製品の厚さ試験方法）が制定された。 |
| 1985年（S60） |
溶射技能士制度【防食、肉盛（鋼）作業】が労働省に認定された。 |
| 1986年（S61） |
JIS H 8200（溶射用語）が制定された。 |
| 1994年（H 6） |
JIS H 9302（セラミック溶射作業標準）が制定された。 |
| 1995年（H 7） |
第14回国際溶射会議（ITSC '95）が神戸で開催された。 |
| 1998年（H10） |
JIS H 8250（溶射の記号による表示方法）が制定された。 |
| 1999年（H11） |
溶射JISとISO規格の整合が進み、JIS H 8300（亜鉛、アルミニウム及びそれらの合金溶射−溶射皮膜の品質）、JIS H 8661（亜鉛、アルミニウム及びそれらの合金溶射−溶射皮膜試験方法）、JIS H 9300（亜鉛、アルミニウム及びそれらの合金溶射−溶射作業標準）が制定された。
|
|
2000年（H12） |
JIS表示許可工場（亜鉛、アルミニウム及びそれらの合金溶射）の認定制度が改定された。
|
